ＥＶ
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サウジアラムコ、水素自動車の国内生産を計画
サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコは、水素自動車の国内生産を計画しているようだ。運輸部門の脱炭素化などが目的。現地メディアの報道を元に、中東経済誌ＭＥＥＤが伝えた。 それによると、同社は水素自・・・ -
マイＦＣ、自転車向け燃料電池システム開発
ポータブル家電向けのマイクロ燃料電池（ＦＣ）や充電器を手掛けるスウェーデンのマイＦＣ（ＭｙＦＣ）は１月10日、自転車向けＦＣシステムの開発プロジェクトが順調に進んでいることを明らかにした。 同社は昨夏・・・ -
【Editor’s Diary】2022年1月12日
「自動車産業は国力を表す」と言われて久しいですが、それもそのはず。クルマは３万個もの部品から成り、特にエンジンは高い精度が求められます。従って自動車を一から開発できる国はかつて、米独日をはじめとする一・・・ -
今年の日本のＥＶ動向
米国の電気自動車（ＥＶ）大手テスラが、2021年に93万台以上のＥＶを販売した。2016年に量販型の「モデル３」を発売してから５年目のことで、これは例えば、スウェーデンのボルボ・カーズの約70万台を大・・・ -
ボルボ、グーグルアシスタント対応機器を組み込み
スウェーデンの自動車大手ボルボ・カーズは、米グーグルの音声認識と人工知能（ＡＩ）を組み合わせた「グーグルアシスタント」の対応デバイスを、自動車メーカーとして初めて車両に直接組み込むと発表した。 これに・・・ -
トヨタ、デンマークで燃料電池タクシー拡充
グリーン水素を手掛けるデンマークのエバーフュエル（Everfuel）は、コペンハーゲンの燃料電池（ＦＣ）タクシーのフリート拡大に向け、トヨタ自動車および地場タクシー会社DRIVRと５年間の提携を結んだ・・・ -
東工大など、ＳＳＢの性能向上させる技術開発
東京工業大学・物質理工学院応用化学系の一杉太郎教授と小林成大学院生は１月７日、全固体電池（ＳＳＢ）に用いる電極について、大気中の水蒸気が電池性能の低下をもたらすことを解明したと発表した。併せて、加熱処・・・ -
ホンダ、中国にＥＶ専用工場を建設へ
ホンダと中国・東風汽車集団（ＤＦＧ）の合弁会社である東風本田汽車（東風ホンダ）は１月６日、湖北省武漢市に電気自動車（ＥＶ）専用の新工場を建設すると発表した。ＥＶの生産体制を構築し、規模拡大を図る。 新・・・ -
クアルコム、ボルボやホンダと情報娯楽で提携
携帯電話用チップで世界最大手の米クアルコムは、自動車向けデジタルプラットフォームの普及に向け、自動車各社や部品メーカーとの協業を進めると発表した。 同社は今後、スウェーデンのボルボ・カーズに次世代デジ・・・ -
中国、乗用車製造の外資比率規制を撤廃
中国政府は１月１日から、乗用車製造の外資出資比率の制限を正式に撤廃した。商務省と国家発展改革委員会の発表を元に、自動車業界の情報サイト、ジャストオート・ドットコムなどが伝えた。 中国ではこれまで、外国・・・ -
ソニー、新会社設立でＥＶ市場に本格参入
ソニーは１月４日、モビリティー体験の進化や提案の加速に向け、2022年春に事業会社「ソニーモビリティ」を設立すると発表した。電気自動車（ＥＶ）の市場投入を本格検討する。 新会社は、人工知能（ＡＩ）・ロ・・・ -
ブラックベリー、上海博泰集団と戦略的提携
携帯端末管理ソフトウエアを手掛けるカナダのブラックベリーは１月５日、入出力仮想化（ＩｏＶ）技術を手掛ける中国の上海博泰集団（PATEO）と戦略的提携を結んだと発表した。 ブラックベリーは今後、クラウド・・・ -
富士経済、ＥＶ・ＰＨＶ用充電器の需要増を予想
富士経済は、電気自動車（ＥＶ）・プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）用充電器の国内市場の調査結果を発表した。新車の内燃車販売禁止の政府方針を受け、2030年代半ば以降、ＥＶ・ＰＨＶの普及に伴う需要増が予・・・ -
メルセデス、航続距離１千キロのＥＶ公開
ドイツの自動車大手ダイムラーの高級車部門メルセデス・ベンツは12月３日、満充電で航続距離1,000キロメートル超の走行が可能な電気自動車（ＥＶ）のコンセプトカー「ビジョンＥＱＸＸ」を発表した。航続距離・・・ -
ロシア新興企業、移動充電設備をロンドン導入へ
ロシアのスタートアップ企業エル・チャージ（L-Charge）は今年、電気自動車（ＥＶ）の移動式急速充電ステーションをロンドンに導入する計画だ。充電需要の拡大に応える狙い。創業者のドミトリー・ラシン氏が・・・ -
水素エンジンは自動車業界の救世主になるか
水素エンジン車が話題になっている。昨春にトヨタ自動車の豊田章男社長がスーパー耐久選手権に水素エンジンを搭載した「カローラスポーツ」で参戦したことを皮切りに、11月にはヤマハとカワサキが水素エンジンのオ・・・ -
中国、新エネルギー車への補助金を３割削減
中国政府は今年、電気自動車（ＥＶ）などの新エネルギー車（ＮＥＶ）への補助金を30％削減する方針を確認した。年末には全廃する。財政省のウェブサイトで明らかにした。 同省は2020年４月、ＮＥＶ補助を20・・・ -
【2022年年始特集】電池でエネルギー循環型社会の構築を
東京都千代田区に本社を置くＡＰＢは、安全かつ低コストの次世代電池である「全樹脂電池」の量産化を進めるベンチャー企業だ。考案者である代表取締役の堀江英明氏は、日産自動車で一から電気自動車（ＥＶ）の開発に・・・
