特集・連載
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【Editor’s Diary】2021年1月13日
世界最大級の家電見本市「ＣＥＳ」が開幕しました。従来は米ラスベガスで開かれていましたが、今回は初のオンライン開催です。 コンシューマーエレクトロニクスはデジタルとの相性がいいため、例年通りの出展社数に・・・ -
【Editor’s Diary】2021年1月6日
明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願い申し上げます。 ブレグジットが滑り込みセーフで完了する一方で、英国では１日当たりの新型コロナ感染者数が５万人を突破しました。人口比率を考えると、これ・・・ -
消費者不在のＥＶ開発
日本ＥＶクラブが東京・有明で開催した電気自動車（ＥＶ）／プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の無料試乗会で、20代半ばの２人の若者が、運転免許証を取得して最初に購入したのはＥＶで、エンジン車には全く興味・・・ -
排ガスより深刻なタイヤ摩耗汚染（上）
最新の内燃エンジン車は、大気汚染物質の排出量を計測不能な低水準にまで引き下げることに成功している。もちろん、排ガスにはまだ多量の二酸化炭素（ＣＯ２）が含まれるが、これは都市部の大気汚染の原因ではない。・・・ -
「ＥＶはゼロ排出」の勘違い
自動車の実走時の排出量と効率を理解する努力の一環として、当社エミッション・アナリティクスはこのほど、米自動車専門誌モータートレンド（www.motortrend.com）と共に、米カリフォルニア州で独・・・ -
バイオ燃料の排出の実態と課題
運輸部門の排出を巡る数多い謎の一つは、環境に優しく特に大型車の排出量削減に有望とされるバイオ燃料の普及があまり進まず、政策面でもさほど注目されていないことだ。これに比べて、どう考えても困難なはずのトラ・・・ -
ＰＨＶ活用に向け二面性問題の解決を
プラグイン・ハイブリッド車（ＰＨＶ）は、環境に良いのか悪いのか。「猫は箱を開けて確認するまで、同時に生きてもいるし死んでもいる」という思考実験「シュレジンガーの猫」と同様、ＰＨＶも「使われるまでは、同・・・ -
脱炭素化の副次的効果に要注意
排出量がゼロの車はいまだかつて設計されていない。バッテリー式電気自動車（ＢＥＶ）は地域によるばらつきや、さまざまな議論はあるものの、製造や運用といった第１ラウンドを考慮に入れた製品サイクル全体での二酸・・・ -
運輸部門の脱炭素化に向けた８原則（下）
当社は昨年に発行したニュースレターで、バッテリー容量に限界がある間は、ハイブリッド車（ＨＶ）が二酸化炭素（ＣＯ２）排出量削減に向けた最良の方法であることを示した。フルハイブリッド車は、同等の内燃エンジ・・・ -
ユーザー次第のＰＨＶの排ガス削減効果
2017年９月、欧州連合（ＥＵ）の燃費や炭素排出量測定の新基準「乗用車等の国際調和排出ガス・燃費試験法（ＷＬＴＰ）」が導入されたことにより、従来の排ガス検査「新欧州ドライビングサイクル（ＮＥＤＣ）」に・・・ -
自動運転車による排出の実態
自動運転技術が二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を増やし、大気汚染を悪化させる可能性はあるのか――。今回は政策・投資面でいま注目のこの問題を巡り、当社エミッションズ・アナリティクスとオランダ陸運局（ＲＤＷ）の・・・ -
マフラーが出す排ガス以外の排出物
ディーゼル車の排ガス不正後に、排ガス規制を強化したくなるのはごく自然なことだ。しかし、二酸化炭素（ＣＯ２）や窒素化合物（ＮＯｘ）など、よく知られた計測しやすい排出物を厳しく規制する一方で、潜在的に有害・・・ -
排ガスより深刻なタイヤ摩耗汚染（下）
分析の幅を広げるためには、ガソリン車の粒子排出も検討する必要がある。二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の削減に向け、ポート噴射エンジン（ＰＦＩ）から直噴エンジンへの切り替えが進む中、ガソリン車の粒子排出量は急・・・ -
建設機械の排出量の実態
建設機械の排気データはほとんどなく、あっても古いものや、非現実的な条件で収集されたものが多い。建設機械は、「非道路移動機械（ＮＲＭＭ）」（通称オフロード）という総称的カテゴリーに分類される。ＮＲＭＭは・・・ -
運輸部門の脱炭素化に向けた８原則（上）
英国で2050年までに全経済分野の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を実質ゼロ化する新法が施行された。他の諸国もこれに続く見通しだ。これに向け、運輸部門の排出をゼロとするための政策も策定されているが、この目標・・・ -
【Editor’s Diary】2020年12月23日
2020年は間違いなく、将来の「世界史用語集」や「年号早覚え」に載るであろう年となりました。自動車業界はＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の開発ペースが全体的に鈍りましたが、こと・・・ -
東京都が30年に純エンジン車の販売禁止？
報道を聞いて驚いたのは、筆者だけではないだろう。国土交通省の成長戦略会議で「2030年代半ばに純エンジン車の販売禁止を検討している」という情報がスクープされたことではない。その数日後になんと、小池東京・・・
