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2014年に丸紅株式会社入社。経済研究所にて国内外の電力・エネルギー政策やマクロ経済の調査・分析に従事。2016~17年に日本経済研究センター出向。2018～19年に米国・戦略国際問題研究所（CSIS）出向を経て、現在は欧州の政治、経済及び産業の調査・分析を担当。

・1990年代：産業機器、携帯電話開発に従事。携帯電話開発では、MBD/形式手法/HILS技術を習得し、暗号化・認証等のセキュリティ機能も担当。 ・2000年代：自動車業界を中心とした製造業向けに、欧州の先端開発手法（MISRA-C、MBD/形式手法/HILS/設計メトリクス）、開発プロセス（CMMI、A-SPICE、IEC 61508、ISO 26262）適用支援コンサルに従事。 ・2013年より、SGSジャパンにて機能安全・サイバーセキュリティ等の適用支援/認証業務に従事 ・SGS-TUEV認定資格 - AFSE（ISO 26262） - IFSE（IEC 61508） - CACSE（SAE J3061,ISO/SAE 21434） - SC-AFSP（半導体向けISO 26262）

2000年に入所した大手国際会計事務所にて日系企業の海外投資案件やクロスボーダーＭ＆Ａ案件を多数経験。２０１２年より同会計事務所のドイツ事務所に駐在し、欧州における日系企業を会計および税務面からサポート。2017年、Fair Consulting Deutschland GmbHに入所後、ドイツはじめ欧州における日系企業の内部統制支援や業務改善などのコンサルティングを行う。日本国税理士試験合格（2000年）。

1986 年 3 月早稲田大学大学院経済学修士修了、日本エネルギー経済研究所入所、2020 年 6 月より現職。1995～1997年英国ダンディ大学 PhD 課程留学、2001 年同大学より PhD 取得。東京大学公共政策大学院客員教授、東京工業大学科学技術創成研究院特任教授。専門分野は、国際石油・エネルギー情勢分析、エネルギー安全保障問題。著書に「中東と IS の地政学‐イスラーム、アメリカ、ロシアから読む21世紀」(共著)、「国際エネルギー情勢と日本」（共著）、「『シェール革命再検証』どう見る？原油急落」（編著）等多数。

複数の外資系企業において、戦略人事を担当。2017年よりGEヘルスケア・ジャパン株式会社の人事本部長、2019年から同社執行役員を務める。 2020年、35 CoCreation合同会社を設立。経営・組織・リーダーシップ開発コーチング、講演活動を通して、多様なステージにある企業や経営者を支援している。 2023年3月、一般社団法人日本オントロジカル・コーチング協会設立、代表理事就任。 2023年4月、株式会社メドレー社外取締役に就任。

2006年、株式会社ワークスアプリケーションズ入社。人事給与、会計などの基幹業務ソフトウェアの営業、コンサルティングに従事。2016年よりグローバル人事を担当。北欧やロシアを含め、世界中から優秀なIT人材採用を経験後、海外オフィス３拠点の人事マネジメントを行う。2021年より、エレメンツグローバルサービス合同会社日本事業責任者として、日本企業の海外進出支援に従事。BS１スペシャル「インド“最高の頭脳”を獲得せよ」やJETRO/JICA主催の外国人人材採用セミナーなど多数講演を行う。

1979年東京大学法学部卒業。1981年弁護士登録。1988年米国コーネル大学ロースクール修士。1988～94年ベルギーにて弁護士活動。1993年（ベルギー）カトリック・ルーヴァン大学大学院修士。横浜国立大学助教授を経て、現在、早稲田大学法学学術院教授、日本国際経済法学会理事長を兼務。日本EU学会元理事長。

1999年 大和総研入社 。年金運用コンサルティング部、企業財務戦略部、資本市場調査部（現金融調査部）を経て 、2013年 ～2022年　ロンドンリサーチセンター長

EU経済と国際金融を専門とし、特に欧州中央銀行の金融政策の実証研究、および、国際通貨としてのユーロの役割について研究をしている。日本EU学会理事、日本金融学会常任理事。著書として『欧州危機の真実』（東洋経済新報社）、『検証　欧州債務危機』（中央経済社）、編著『欧州グリーンディールとEU経済の復興』（文眞堂）などがある。

外交の一環として日本政府が推進する ODA。日本はなぜ開発援助を進めるのか、なぜ遠く離れた西バルカンで援助しなければならないのか、２つの「なぜ？」を解説する。援助現場の様子、日本の民間企業との連携事業、さらに知られざる西バルカンの「世界一」についても紹介する。