EMBビジネスウェビナー

エネルギー業界において、エンジニア、コンサルタント及び事業開発として25 年以上の経験があり、2011年からは主に水素キャリアの技術および事業開発に注力。　2020年、ブルネイ・ダルサラーム国から日本へ水素を輸出する、LOHC-MCH技術による世界初のグローバル水素サプライチェーン実証プロジェクトを企画・開発し、成功裏にオペレーションを終えた。その後アジアを中心に、欧州を含むグローバルベースでの商業プロジェクト開発に従事。　2022年末から欧州に拠点を移し、水素バリューチェーンを軸にCCUSを含むカーボンニュートラル技術をベースとした事業開発を推進中。    

研究・専門分野は欧州経済。2006年東京大学経済学部卒業、同年大和総研入社。日本経済担当を経て、2010年～2012年内閣府に出向、経済財政白書の執筆、月例経済報告などを担当。2015年～2019年ニューヨークリサーチセンターにて米国経済担当。帰国後、日本での米国経済・日本経済担当を経て、2022年10月より現職。

International Institute of Strategic Studies (IISS) 日本担当主席として、経済安全保障や外交政策を含む、日本に関連する戦略的問題を専門に研究と執筆。IISS 書籍『地理経済大国としての日本の有効性』の共著者。また、同研究所の地経学、地政学、戦略研究プログラムを主導しており、国際経済ガバナンス、ルールと基準の設定、経済的強制が国家および企業レベルでの政策にどのような影響を与えるかなど、さまざまな問題に焦点をあてて研究。世界各国で講演をこなす。 前職は、エコノミスト社傘下エコノミスト インテリジェンス ユニットで編集ディレクター、および執行役員メンバーとして、EIU および業界の分析および予測チームをリード。1989 年から 1996 年まで日本在住中は、国内最大信用格付け会社日本債券研究所にて従事。ケンブリッジ大学 学士号および修士号保持。日本語堪能。  

GTAIの投資サポートサービス部門所属。法務・税務関連業務のシニアマネージャーとして、ドイツ市場に進出し、投資プロジェクトを進める海外企業に対し特に会社設立に関する法務・税務の観点からアドバイスを提供している。スウェーデンのルンド大学およびドイツのベルリン・フンボルト大学にて国際ビジネス法を学んだ卓越した弁護士であり、ドイツに進出し事業を展開する多くの日本企業に対しても豊富なサポートの経験を持つ。GTAI所属以前はスウェーデンおよびドイツの民間法律事務所にて勤務。

1987年伊藤忠商事株式会社入社。ワシントンやロンドンに駐在後、為替・金融市場や経営企画、金融ビジネス分野でキャリアを積んだのち、2015年から金融・保険部門長。2019年同社執行役員就任。情報・金融カンパニーエグゼクティブバイスプレジデント、第8カンパニープレジデントを経て、2023年より2度目のロンドン駐在にて現職。欧州・CIS総支配人（兼）伊藤忠欧州会社社長として同地域のビジネスを統括。1987年 京都大学 法学部 卒業。

財務省税関や経済産業省にて貿易政策立案や通関実務、制度普及に従事したのち、外資系税理士法人を経て、2022年から現職。プライスウォーターハウスクーパースWMS Pte. Ltd.日本支社にて、関税貿易分野でのクライアント支援を担当。関税最適化支援、貿易コンプライアンスレビューのほか、各国貿易に関する規制や管理政策に関する動向調査も担う。貿易やクロスボーダー取引の観点からカーボンプライシングとしての欧州国境炭素調整措置（CBAM）導入開始に向けたセミナーやアセスメントや実施支援も提供中。

PwCロンドン事務所勤務。日本国税理士。英国進出日系企業に対する英国および日本税務アドバイスを提供。 2017年にPwC税理士法人に入所。入所以来、外資系企業の税務申告業務、税務面における決算支援業務、日系企業の税務申告業務などの税務コンプライアンスサービスに従事する。 また、M&Aにおけるストラクチャリングや税務デュー・ディリジェンス、海外投資案件の実行支援等を中心としたコンサルティング・サービスの提供や、組織再編、グループ通算制度および国際税務に関する税務アドバイスを提供。  

日本国税理士。在独日系企業に対しサービスを提供。 2017年にPwC税理士法人に入所。外資系企業の税務申告業務、税務面における決算支援業務、日系企業の税務申告業務などの税務コンプライアンスサービスに従事する。 また、M&Aにおけるストラクチャリングや税務デュー・ディリジェンス、海外投資案件の実行支援等を中心としたコンサルティング・サービスの提供や、組織再編、連結納税および国際税務に関する税務アドバイスを行っている。

静岡県生まれ。専門は現代アメリカ政治外交。上智大学外国語学部英語学科卒、ジョージタウン大学大学院政治学部修士課程修了（MA）、メリーランド大学大学院政治学部博士課程修了（Ph.D.）。主な著作は『キャンセルカルチャー：アメリカ、貶めあう社会』（小学館、2022）、『アメリカ政治とメディア』（北樹出版、2011年）、『アメリカ政治』（共著、有斐閣、2023年）、『危機のアメリカ「選挙デモクラシー」』（共編著、東信堂、2020年）、『現代アメリカ政治とメディア』（共編著、東洋経済新報社、2019年）、Internet Election Campaigns in the United States, Japan, South Korea, and Taiwan (co-edited, Palgrave, 2017)など。

研究・専門分野は、自動車・次世代モビリティの世界最新動向、ブロックチェーン・分散台帳技術のビジネスへの応用。担当分野は自動車、モビリティビジネス、ブロックチェーン 1981年東京・目黒生まれ。経団連奨学生として麻布高校から英United World College(UWC) Atlantic校に留学し国際バカロレア（IB）を取得。2003年英ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）地理・環境学部環境政策・経済学科卒。ヘッジファンドや国内外金融機関でのアナリストを経て、19年より現職。自動車業界で世界最大のブロックチェーン国際標準化団体「MOBI」ではアジア人として唯一の理事。欧州最大のモビリティ系スタートアップハブ「The Drivery」(ベルリン)のアドバイザーも務める。近著に『モビリティ・ゼロー脱炭素時代の自動車ビジネス』（日経BP）。